昨今では働き方も多様化しており、正社員として働きながら、副業による収入を得ている人も増えているようです。
本業に支障をきたす恐れがあるため、実際には大半の会社で正社員の副業は認められていません。
ですが、働く側の意見としては、副業できる会社に魅力を感じる人が増えています。
また、副業をする人は視野が広く向上心が高い傾向があるので、本業に支障が無い範囲であれば副業が許されている職場もあるようです。
でも本業が忙しすぎるようでは、副業にかける時間がとれませんし、そもそも副業が禁止されていればどうすることもできません。
副業のメリットを得たいのであれば、副業ができる環境の仕事へ転職するのがよいでしょう。
そこで今回は、副業OKな会社の特徴と知っておくべきポイントについて解説したいと思います。
目次
副業OKな会社の特徴
副業がOKな会社にはどのような特徴があるのでしょうか。
副業ができる仕事先を探すために、まずはその特徴について紹介します。
副業OKをおおやけにしている会社
副業をする人の多くが、積極性や柔軟な考え方を持っており、また試行錯誤の手間を厭わない傾向があります。
現在では、このような個人の資質に着目して、高く評価する会社も少しづつ増えてきています。
特にベンチャーやIT系の企業では、副業を解禁する動きもあり、中には社員に積極的に副業を進めている会社もあります。
このような会社であれば堂々と副業ができますので、もっともねらい目な転職先と言えるでしょう
。
ただしこのような意欲的な会社はまだ少なくなく、都市部に集中しているので、地方で働く場合には難しいかもしれません。
残業が少なくプライベートな時間が取りやすい会社
副業するのにまず苦労するのは時間の調整です。
ある程度の目標を持ってやる以上は、副業とはいえそれなりの手間をかけなければなりません。
副業のためにどの程度時間を捻出できるかは、成功のための大事な要因になります。
残業が少なく、比較的休みが取りやすい会社であれば、副業にある程度の時間を割くことが可能と思われます。
規則として副業が禁止されている場合もありますが、申請を行えば許可してもらえたり、奨励はしないまでも特に禁止事項を設けていない会社もあります。
社員のプライベートを大切に考え、副業に関しても寛容な見方をしている企業も多くなってきています。
社員同士が私生活に干渉しない社風の会社
副業するにあたっては、社員同士があまり干渉しない社風の職場がよいでしょう。
仲がよいのは悪くないのですが、アットホームな雰囲気の会社では、休日などでも積極的に集まったり、仕事終わりに飲みに行ったりと付き合いが多くなります。
付き合いに時間をかければ、その分副業に充てられる時間は少なくなりますし、副業をしていることを隠すのも難しくなります。
社員同士の仲が良すぎる会社では、個人プレーは歓迎されないので、自分だけ副業していることが知れれば、面白くないと思う人がいるかもしれません。
他の人の生活にあまり干渉しない、ややドライな職場のほうが、副業には向いていると言えるでしょう。
会社に依存しない社員が多い会社
キャリアアップや仕事に対して無気力な、いわゆるぶら下がり社員が多い会社は副業には向いていません。
このような人たちは、とりあえずお給料がもらえていればそれでいいと考えています。
向上心が少なく、仕事のために勉強しようとか、副業をして収入を上げようとは考えません。
その割に会社の規定には従順で、とにかく禁止されているから副業はダメだという見方しかできません。
逆にプライベートな時間をキャリアアップのために活用している人や、視野を広げるために異業種の人たちと積極的に交流している人が多い会社では、副業に向いています。
会社に依存するのではなく、あくまで一個人として仕事ができている人たちは、副業に関しても柔軟な理解があります。
機会があれば役立つ情報を教えてくれたり、人脈を広げるきっかけになるかもしれません。
若い社員の多い会社
比較的若い社員が多い会社は、副業に向いています。
20、30代の人たちは、副業に興味や関心を持っている人が多く、情報も豊富です。
これは時代による考え方の違いかもしれません。
年配の人たちは、年功序列があたり前の時代を過ごしてきましたし、会社は最後まで勤めあげるのが美徳とされた終身雇用制度が通用した世代の人たちです。
会社への貢献が第一と考えられ、もちろん会社もそれに応えてくれるシステムでした。
そのため、副業をする時間があるなら本業に精を出せという考え方になるのも無理はありません。
一方若い世代は、すでに終身雇用は崩壊しており、会社に盲目的に依存するのはリスクが高いという時代で働いているため、リスク回避のためにも副業による収入に積極的です。
副業に対して周囲の理解があれば、モチベーションも上がりますし、有益な情報も得やすくなります。
そもそも副業禁止は是か非か
副業を禁止している会社は多くありますが、そもそも副業禁止は正しい考え方なのでしょうか。
実は副業の禁止は法律的におかしいという声もあります。
就業時間以外をどのように使うかは個人の自由であり、労働基準法でも副業禁止の規定はありません。
副業禁止は、あくまでも会社の設定した就業規則によるものなのです。
注意が必要なのは、法律的な問題がなくても、就業規則に違反することで懲戒処分を下される可能性があることです。
懲戒処分による罰則の内容は、企業ごとに差があり一概にはいえませんが、最悪の場合は解雇されるケースもあります。
就業規則で副業禁止を明確にしている会社は少なくありません。
そのような職場で副業をするのは大きなリスクにもなりますので、慎重に検討しましょう。
転職先について知りたいなら転職エージェントを利用する
応募前に相手先の就業規則を見せてはもらえないので、副業禁止の規定があるかどうかは分かりません。
一部の大手会社であれば、ネット上にさまざまな情報が出ていますので、あらかじめ調べることも可能ですが、それ以外の会社の場合はどのようにしたらよいのでしょうか。
応募先を探す段階で、相手先の情報を知りたいなら、転職エージェントを利用しましょう。
転職エージェントは、求人先の企業情報に精通していますし、可能であれば事前に労働環境や社風について確認してもらえます。
応募する前に、効率よく相手先の情報が入手できれば、無駄足を踏むこともなくなります。
また転職してから、こんなはずじゃなかったと後悔することもないでしょう。
転職エージェントへの登録は無料なので、転職活動に有効利用しましょう。
相手先をしっかりと調べて転職と副業に成功しよう
今回は、副業OKな会社の特徴と知っておくべきポイントについて解説しました。
副業はリスク回避のためにも、またキャリアアップのためにも有効な手段です。
本気で取り組む以上、成功できる可能性が高い職場に転職するべきです。
まずは将来のためにも、転職に向けて動き出しましょう。